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車を売る、売らないで迷う・・判断するための材料まとめ

車の品質向上や耐久性がアップしている今、車を売る、売らないという判断をするのを迷う・・という人も少なくないのではないでしょうか。

自動車業界の片隅で働きながら、これまでに何度も自動車の買い替えをしてきて、お客様からの相談にも乗ってきた筆者自身、その判断をするタイミングの難しさに頭を悩ましたことは1度や2度ではありません。

そこで、今回は筆者自身の経験も交えながら、車を売るべきか、売らないでおくべきかという判断をするための材料などについてまとめてみました。

車を売る・売らないで迷う理由

まず、筆者も含め、これまで筆者が車の買い替えの相談を受けた人が売る、売らないで迷う理由には、どんな理由があったのかということをまとめてみましたので、参考にしていただければと思います。

売る売らないで迷う理由
もったいない売りたくない
愛着売りたくない
ローンの支払いが終わった
傷や故障が目立ってきた売りたい
生活の変化(結婚や転職など)売りたい
走行距離や車歴が長くなってきた売りたい
車検(13年目から税金負担が重くなる)売りたい
貯金ができた売りたい
車に乗る機会が減った売りたい
欲しい車が発売された売りたい

売ることをためらう理由は、大きく分けて2つで、”もったいない”という経済的な理由と、もう一つは乗り慣れた愛車への愛着から手放したくないという感情的な理由です。

どちらかの意見には賛同されるという方も少なくないのではないでしょうか。

筆者も経済的な理由には毎回、買い替えの度に頭を悩ましていますし(苦笑)、愛着については下のような記事を書いてしまっているほどです・・・。

参考/愛着ある車を買い替えるのはやっぱり寂しい・・

その2つとは別に「ローンの支払いが終わった」という意見には、2つの見方がありまして、「やっと終わったばかりなのに・・またローンを組むのは・・・」という見方と、「もうローンも完済したことだし、これですっきりと新しい車に買い替えることができる!」という見方がありました。

売りたい理由についても、細かい意見を集約しますと、ほぼ上記でまとめた通りで、車検がらみや傷や故障などが原因で売ることを決めたという人が多い印象です。

また、最近になって特に増えていると感じるのは、維持費の安い車への買い替えで、ハイブリッドカーはもちろん、電気自動車やクリーン・ディーゼル車などの選択肢が増えてきているのが影響しているのかもしれません。

では、これらの理由を踏まえた上で、車を売る、売らないを判断する材料についてもう少し詳しく見ていきたいと思います。

車を売る・売らないを判断する材料について

上記で見た通り、車を売る、売らないを考える理由は人それぞれですが、その中でも、大きなポイントとなる材料を中心に説明していきたいと思います。

〇買い替えは慎重に・・購入費、燃費、減税などを事前にチェックしておきたい

先ほど、燃費のいいハイブリッドカーや電気自動車へ買い替えたいという相談を受けることが多いという話をしましたが、実際のところ、燃費だけに着目して買い換えてもお得であることは、それほど多くありません。

例えば、燃費だけに着目しますと、買い替え費用に50万円を使って、年間の燃費が20万円掛かっている車から、燃費が10万円ほどになる車に乗り換えても、メリットが出てくるのは、6年目以降というのが現実です。

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実際には、エコカーの多くは車両価格そのものが高額であるケースも多く、燃費だけに着目して買い替えるのは、実はそれほどメリットがないことがお分かり頂けるかと思います。

むしろ、筆者はエコカーへの減税措置などもセットで検討すべきだと考えていまして、例えば、普通乗用車の新車登録から13年目以降にかかってくる税金とエコカーを新車で購入した場合の自動車税と自動車重量税を比較してみますと、その減税効果には目を見張るものがあります。

税金13年経過したガソリン登録車エコカー(新車購入)
自動車税
(総排気量2リットル以下)
45400円0円(初年度)
自動車重量税/3年
(~2,000kg以下)
40000円0円

上記の他に、エコカーでは取得税や揮発油税などもコストダウンできますので、燃費だけでなく、税金がどれだけ減税されるのかということを慎重に調べてから、買い替えを検討したいところです。

〇新車登録から13年目以降の車検に待っているダブル増税

現在、国土交通省は環境対策の一環として、燃費性能や環境性能に優れた自動車への買い替えを促進するために、車歴の古い車に関しては、増税措置を実施していまして、その影響が我々ドライバーにも重くのしかかっているというのが現状です。

ただでさえ、国際的に見ても日本の自動車に課せられている税金負担は重いというのが現状なのに、いくら環境対策とは言え・・新車登録から13年目以降のダブル増税は、”重すぎる”と言っても過言ではないと思います。

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参考/自動車税制改革フォーラム

アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスといった先進諸国と比べると、日本の自動車にかかる税負担は2.4倍~40倍!という信じられないような数値となっていまして、いかに日本の自動車にかかる税負担が重くなっているかがお分かり頂けるかと思います。

13年目以降のダブルでのしかかる税金面に着目しますと、売るという判断の方が賢明と言えるでしょう。

〇中古車の価値はほとんどの車が年々右肩下がり・・7~8年が目途?

一部の国産SUVなどでは海外で根強い人気を誇っていることから、中古車でもあまり値下がりしない車種などがあったりしますが、そうした一部の例外を除きますと、ほとんどの中古車は時間の経過とともに、その価値は下がってってしまうというのは、ご存知の通りです。

そうした現実を踏まえつつ、内閣府の調査で明らかになっている車の買い替えまでの平均年数7~8年を考慮し、売却代金という点に着目するのであれば、7年より少し早目に売却するというのも一つの判断材料となるかもしれません。

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(データ参照元/内閣府-消費動向調査-)

ちなみに年齢別では、40歳までの世帯の場合は、おおむね平均6年前後で車を売ることを決断していまして、若ければ若いほど、車の買い替えサイクルが短いことが明らかになっています。

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(データ参照元/内閣府-消費動向調査-)

29歳以下の5.8年という年数は、トップクラスの買い替えまでの短さとなっています。

〇傷が目立ってきたり、故障がちに・・メンテナンス代が重い・・

どんなに頑丈な車でも、その車歴が長くなればなるほど、走行距離が長くなればなるほど、傷が目立ってきたり、故障がちになってくるのは避けられません。

特に故障に関しては、故障内容にもよりますが、近年の”ハイテク”化した自動車がソフトウェアで高度に制御されていることが多いことから、ASSY交換や専用パーツや専用修理を求められ、修理代が高額になることが少なくありません。

実際に、筆者がある輸入車メーカーから新車を購入してから2年ほど経過したころにバッテリー交換をしようとしたところ、価格の安いサードパーティ製では内部のソフトウェアの制御の保証ができないと言われ、泣く泣く正規ディーラーにお願いし、工賃を含めてバッテリー交換で約5万円ほど請求されたことがあります・・。

高度にソフトウェアで制御されていなかった時代の車であれば、近くの馴染みの修理工場などに持ち込んで、ちょっとした故障やメンテナンスも安い金額で何とかなったものですが、今はもう自動車は高度な電子機器となってしまっていますので、故障がち・・と思ったときは、売却を決断するタイミングと言えるのかもしれません。

まとめ

「車を売る、売らないで迷う・・判断するための材料まとめ」と題してお送りしてきましたが、いかがでしたでしょうか。

迷っている方に少しでも参考にしていただければと思いまして、筆者自身の経験や現場ならではのリアルな意見を、ふんだんに盛り込みました。

最終的に売る、売らないどちらの判断をするにしても、費用やタイミングなどを考えながら、冷静に決断したいところですね。

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著者:伊澤仁志

自動車業界の片隅で働くエンジニア。これまでハードウェアやソフトウェアの開発だけでなく、ネットや実店舗での営業販売、マーケティングなどの仕事に関わってきました。現在はシステム設計をおこなう傍ら、ウェブメディアを中心に執筆を行っています。